もちろんターゲットのポジションによっては
重責が周りに降りかかる可能性があるので難しい
というようなケースはあると思いますが
そのような方がクビになることはないでしょう

ただハラスメントなどでクビにするのであれば
そこはもうバッサリ懲戒解雇をすべきですし
何かトラブルが懸念されるのであれば辞めさせ屋など
外部の工作業者を使って遠回しに辞めさせる
というような手段も検討して良いかと思います

例えば役職付きの人間をクビにしようとしても
自分が平社員だといくら頑張っても難しいもので
ターゲットよりも上の役職の人物に取り入るなど
やるべき事が変わってくるはずです

ただ例外として辞めさせ屋など外部の力を使えば
特に身分の差というのは気にならないと思います

なぜなら社外で工作を行なうことによって
クビに繋げていくので社内状況が関係ないからです

分かる方には分かると思いますがこれは建前で
会社がクビにしたいと考えれば大概のケースにおいて
その従業員は辞めていっているのが現実です

ただしその辞め方が重要な訳で
多くは自主退社の形を取っているはずです

クビでも退職でもいなくなればOK
という考え方だからこそ成立するのであって
是が非でもクビでないとダメということなら
ネットで方法を探すより辞めさせ屋などに相談し
活路を見出していった方が良いかもしれません

なぜなら就業規則に向上心に関する解雇事由があっても
それだけでは客観的に認められない可能性があるからです

ですが著しく会社に不利益をもたらす場合であれば
その改善指導の記録を持って客観性も得られますから
クビにしやすいという結論になる訳です

改善指導となると面倒に感じるかもしれませんが
その中で向こうから自主退社する可能性もありますし
やって損はないということになります

基本的な基準は法に触れるような不正をしたかで
触れると判断されるようなことは懲戒処分にでき
退職金なども支払わずにクビにできます

なぜ意外と使えるかというとハラスメント行為なども
この懲戒処分が下される例があるからで
処分を受けていないだけで該当者が非常に多いのです

助言だけもらってみるのも良いですし
実際に工作を頼むのもアリだと思います

自分でアレコレ動く場合との決定的な違いは
外部でチャンスを創出できる点です

詳しいところは業者によりけりですので
その辺りも聞いてみるのが良いと思います

かなり極端なことを言ってしまえば
双方同意の元に「1ヶ月前に解雇通知を受けた」
という内容が共有されていれば直ぐクビも可です

とはいえそういう状況にはなかなかならないので
現状に合わせた流れというのは存在しますし
辞めさせ屋などの外部の力を使うかどうかでも
また手順は変わってくるものです

それだけで翌日から無断欠勤というのも
ある意味悲しいですがクビなら楽なものです

ただし難しいケースもありますから
そのような場合は次のステップに進んでいきます

もちろん上場企業のような有名な会社であれば
企業イメージなどもあるのでクビにする方法も
ある程度限られてはきますが

そうでもない限りは正攻法かどうかに関わらず
クビにする方法というのは意外に多いです

そもそも個人的な恨みでない限りは
解雇相当の原因というのは既にできてる訳で
あとは証拠などを固めていけば良いだけです

例えば業績不良の従業員を辞めさせるなら
軽く面談してみると今後の方向性が決めやすいです

実は相手も辞めたがっていたなら直ぐ辞めますし
バイト程度の意識だったら翌日から欠勤もあります

ただ個人的な恨みから辞めさせたいという場合は
これは流石に計画が必要になってきますから
辞めさせ屋なども検討して良いと思います